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災害時に残る連絡手段

こんにちは、サニーリスクマネジメントです。

災害やそれを引き起こす可能性のある気象や地象の多い昨今、もし避難しなければならないことになったら──。誰しもが一度は考えたことのある事柄かもしれません。非常用持出袋(防災リュック)や食料・飲料水の備蓄等のローリングストックなどすでに様々な対策を行われているご家庭も多いでしょう。さらに避難先の共有や連絡手段まで準備されていれば、ご家庭での災害対策がより効果的なものに近づきます。


まず避難先の共有についてですが、これはあらかじめ家族一人一人がどの避難所に行くのかを決め共有しておくことで、避難時に誰がどこにいるのかを把握しておくことが目的となります。自宅から家族揃って避難する場合の避難先と職場や学校からそれぞれ最寄りの避難所へ避難する場合の避難先を決めておきましょう。また、すでに避難所が過密状態となっている場合や避難所自体が被災して使用できない場合も考慮して避難先を2〜3箇所設定しておくことが理想的です。また、避難先は必ずしも近隣の公民館や小中学校に開設される避難所でなければならないというわけではなく、安全性が確保できるのであれば自宅避難(自宅に留まることで避難とする方法)や親族宅も避難先に含めることができます。周辺に徒歩で移動可能な避難所がない場合は避難場所を選択することも可能です。また、少なくとも地震津波・水害・土砂災害など、災害別にハザードマップや標識を参照しながら避難先を決めることも必要です。


しかし、なぜ避難先の共有が必要となるのでしょうか?それは、災害時には連絡手段が限られるからです。基本的にスマートフォンは使えなくなる可能性があることは常に視野に入れておかなければなりません。では、災害時に生き残る連絡手段には何があるのでしょうか?発災直後から復旧・復興までの期間で最も使用できる可能性が高いのは、災害用伝言ダイヤル「171」です。「171」は固定電話・携帯電話の両方で無料で使用できますが、万が一外出先で災害に遭った場合は公衆電話へ並ぶことをおすすめします(公衆電話でも無料で使用できます)。近年まちなかの公衆電話は現象していますが、災害時には身の安全を確保でき次第真っ先に向かっていただきたい場所のひとつです。公衆電話は災害時の輻輳(電話回線の混雑)による通信規制の対象外として扱われる災害時優先電話であるほか、通信ビルからの電話回線を通じて電力供給を受けているため停電時にも使用できるといった災害時にも生き残る仕組みがあります。また、近年では避難所付近を中心に災害用公衆電話の設置が進められており、公衆電話自体の台数は減少しながらも災害時の通信を確保できる仕組みが築かれています。発災直後には多くの人が公衆電話を利用するため周辺が混雑する可能性がありますが、確実に「171」を使用することができ携帯電話のバッテリーを温存することにも繋がるので、ぜひ公衆電話に並んで「171」を利用していただければと思います。「171」については電話版とWeb版がありいずれも年に数回体験利用できるので、一度使用してみることもよいかもしれません。


公衆電話のほかにも、災害時に使用できる究極の連絡手段があります。それは「貼紙」です。このデジタル化が進んだ時代にアナログが活躍するのか、と懐疑的な意見もあるかもしれませんが、実はこの貼紙、近代の大災害ではいずれも使用されてきた方法なのです。関東大震災から阪神・淡路大震災、そして携帯電話やSNSの普及が始まっていた東日本大震災においても貼紙は活用されました。貼紙のメリットは、口頭よりも情報のブレが少ないこと、追加の情報を書き加えられること、貼紙を見た人が情報提供をできること、停電時でも使用できることなどがあります。災害用伝言ダイヤル「171」や災害用伝言板「Web171」であれば被災地外の人とも連絡を取ることができるという特長があり、貼紙はその点では現地の人としか情報交換を行うことができないという点が惜しいですが、最終的な連絡手段がアナログな方法になる可能性は今後の大災害でも十分に考えられるのではないでしょうか。



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